Express VPNの安全性と危険性を解説。他社より先にRAMディスク運営を実現。

目次

Express VPNは安全に使えるVPNなのか

Express VPNは全世界でサービスを展開する大手VPNサービスの1つです。

Express VPNの操作画面

運営元の企業は信頼できる会社なのか?通信の自由や保護が確立されている国の企業なのかが気になる…
引用:expressvpn.com

Express VPNの安全性を評価

  • Express VPNは信頼性の高い企業が運営する有料サービス
  • Express VPNは他社よりも早く物理的にログが保存されないRAMディスク化を実現
  • Express VPNはノーログポリシーを定期的な大手監査法人による監査によって証明し続けている
  • Express VPNはデータ保持法がなく5Eyesの影響を受けない独自した自治性を保った英領ヴァージン諸島に本社を置くことで、ノーログ運営を行いやすい体制を構築している
  • ExpressVPN運営会社の親会社Kape Technologiesは大手VPNを複数ブランド展開するイギリスの上場企業で資金力と企業の透明性が高い

安全ではないVPNが持つ特徴

VPNサービスの運営者に悪意があれば通信履歴を悪用される

VPNはセキュリティ技術の高い信頼できる会社が運営していない場合、思わぬ危険性があります。

悪意のある運営者が管理するVPNには通信履歴が実際には記録されており、VPN運営者やサイバー犯罪者に利用される危険があります。

無料で使えるVPNはデータ悪用の可能性大

アプリストアやWebで見かける無料で使えるVPNは、ユーザーの通信データをダークウェブに販売して資金源を得ている可能性があります。

公的機関が提供する無料のVPNを除き、ほとんどの無料VPNは資金減やセキュリティの安全性が不透明です。

VPNは外部から不正アクセスを受けやすい

VPNサーバーはその性質上、インターネットに絶えず接続された状態で公開されています。

そのため、サイバー犯罪者に不正アクセスやサイバー攻撃を受けるリスクがあります。

ユーザーの通信ログがサーバー内に保存されるタイプのVPNが外部からの不正アクセスを受けると、ユーザーの通信履歴や個人情報がサイバー犯罪者の手に渡ってしまう危険性があります。

Express VPNの親会社Kape Technologiesは安全なのか?

Kape Technologiesの過去のトラブル

Kape TechnologiesはもともとCrossriderという企業名でしたが、社名を改名しています。

Crossrider社は事業としてWebブラウザ向けのプラグイン開発を効率化するツールの提供も行なっていましたが、マルウェアや不正なソフトウェアの流通を助長する側面もあり、強く批判された過去があります。

あくまでも開発ツールを悪用する人や企業が現れたことが原因であり、Crossrider社自体が直接不正なソフトウェアを開発した記録はありません。

Express VPNはノーログポリシーを英領ヴァージン諸島本社で実現

ノーログポリシーが安全性の鍵

ExpressVPNはノーログポリシーを採用したVPNです。

ノーログVPNとは、VPNを経由して行われた通信記録を一切保存せず、通信のための土管に徹したVPNサービスのことです。

Express VPNのノーログポリシーは複数の第三者監査をクリア

Express VPNではノーログっポリシーの真実性を、監査の専門企業に依頼して定期的に監査結果を専門企業側が公開しています。

  • KMPGによる監査(2023年12月、2022年9月)
  • Cure53による監査(2022年5月)
  • PWCスイスによる監査(2019年6月)

ハッカーや企業がVPNサーバーの内部を調べたとしても、ExpressVPNのVPNサーバーを通ったデータ記録は何も保存されていない状態です。

データ保持法やネット規制が強い国で運営するVPNはノーログ運営ができない

通信に使われたデータを一定期間保持する法律がある国や地域も世界的に多く存在しています。

権威主義的な国家の中には、通信の秘密という原則も無く、政府や企業が許可なく通信記録データにアクセスできてしまう国も存在しています。

データ保持法が適用される国や地域で、データ記録をいっさい残さないノーログVPNのサービスを運営することは困難です。

英領ヴァージン諸島に本社を置くことでノーログ運営を実現している

以下の2つの特性からExpressVPNを運営するExpress VPN International Ltd.の本社所在地に選ばれました。

  • タックスベイヴンという特性
  • データ保持法が無くイギリス本土とは別の法的独立性を保った領土であること

英領ヴァージン諸島とは

英領ヴァージン諸島は南北アメリカ大陸の間に連なるカリブ海に浮かぶ島々にある、イギリスの海外領土です。

主な産業

  • 世界的なタックスヘイヴン
  • 金融産業
  • 観光業が盛ん

英領ヴァージン諸島の人口はわずか4万人程度で経済規模も小さいです。

ノーログを自称していても実際はログありのVPNも存在する

実際にはユーザーの通信ログが記録される仕組みになっている場合でも、VPNのサービス案内サイトにノーログと広告文を記載することは、悪意のある運営者であれば可能です。

以下のようなVPNはどのような手段で収益を得ているかが不透明で、セキュリティ技術者を雇い、VPNの安全性を高める投資を行う資金が十分にありません。

  • 利用料金が他社と比べて極端に安いVPNサービス
  • 無料で利用できるVPNサービス

Express VPNは安全性を高める技術をサーバーに実装している

通信データが物理的に保存されないRAMディスク化をいち早く実現

Express VPNは、VPNサーバーをRAMディスクのみで稼働させる技術を採用しています。

RAMディスク化したVPNサーバーは今では他社大手VPNサービスでも実現できていますが、Express VPNは業界の中で先駆けてRAMディスク化を実現しました。

RAMディスクをVPNサーバーに使用することで、物理的にユーザーのログが保存されなくなります。

安全性強度の高い暗号化技術AES-256を実現

暗号化技術の強度が低いと、第三者に不正アクセスされた際に、暗号化されたデータを復号(人間がわかる情報に復元)されやすくなるため危険です。

Express VPNは安全性強度の高い暗号化技術AES-256を実装しています。

接続先でのトラブルまでは保証できない

Express VPNはさまざまな最新技術と豊富な資金力を使ってVPNの安全性を高めてきました。

しかし、VPNを使って接続した先のWebサイトがサイバー犯罪者によるものだった場合や、不正行為を行なったユーザーが安全にネットを利用できることを示すものではありません。

  • 詐欺サイトに接続した場合
  • 指示に従いサイバー犯罪に巻き込まれる場合
  • 法的、倫理的問題のある行為を行なった結果、処罰される

Express VPNは5Eyes協定の影響を受けない体制を整えている

5 Eyes/9 Eyes/14 Eyesとは?

市民やネット利用者の私的な通信データを共有できる国際的な協定が存在しています。

なかでも5 Eyesは米国と強固な同盟国との間に結ばれた協定で、世界的にも強い影響力を及ぼしています。

5 Eyes加盟国

  1. 米国
  2. イギリス
  3. カナダ
  4. オーストラリア
  5. ニュージーランド

英領ヴァージン諸島は5 Eyesの影響を受けることがない

5 Eyesの他に、加盟国を拡大した9 Eyesや14 Eyesも存在していますが、どの協定にもイギリス領ヴァージン諸島は影響を受けません。

イギリス領ヴァージン諸島はイギリスの海外領土ですが、イギリスとは法制度的に独立性を保つ国家です。

例えば、イギリス本土からイギリス領ヴァージン諸島政府にVPNのデータ提出の圧力をかけることはできません。

Express VPNの運営会社は技術力と資金力を強化し続けている

Express VPNの運営会社の概要

ExpressVPNの運営会社の概要

会社名 Express VPN International Ltd.
本社のある国 英領ヴァージン諸島
親会社 Kape Technologies
創業年 2009年
創業者
  • Peter Burchhardt
  • Dan Pomerantz

親会社はイギリスの上場企業Kape Technologies

ExpressVPNの運営会社(Express VPN International Ltd.)はKape Technologiesという企業の傘下(グループ企業)です。

Kape Technologiesはイギリスの証券取引所に上場する企業です。

親会社情報

会社名 Kape Technologies
本社のある国 イギリス
上場先 ロンドン証券取引所
公式サイト https://www.kape.com/

3つの大型VPNブランドを運営し技術力と資金力を高めている

Kape TechnologiesはExpressVPNの他にも、

  • Private Internet Access(PIA)

  • CyberGhost VPN

等の世界的に有名なVPNサービスを提供しています。

Kape Technologiesは、ExpressVPNと他のVPNサービスで使用するサイバーセキュリティ技術を横展開することで、サービスの品質と安全性を高めています。

海外サービスであるExpress VPNを選ぶ危険性とデメリットは?

消費者トラブルの解決が国内のVPNサービスより複雑になる

VPNの利用や契約の際に発生した法的トラブルの解決が、国内VPNサービスを利用するよりも複雑かつ困難になりやすいです。

管轄となる裁判所や法律は海外の英領ヴァージン諸島基準

支払い料金が米国のドル表記

Express VPNのプラン購入時に料金は米国のドル表記で表示されます。

米国ドル表記は実際に支払う金額が直感的にわかりづらいため、思ったより高額だった..といった事態に遭遇しやすいです。

日本円と米国ドルの為替レートは日々変動し、支払いに利用する決済手段によって計算基準が微妙に異なります。

海外のカスタマーサービスとやりとりする必要がある

Express VPNのサポートは公式サイト内にあるカスタマーチャットウィンドウを使って行います。

チャットのやり取りは日本語でも可能ですが、サポートからのメッセージが英語で表示されることも多いです。

実際のチャット画面

海外のスタッフが翻訳機能を駆使しながらサポートを行うため、サポートの質が安定しない可能性があります。

30日間返金の払い戻し手続きが複雑

Express VPNは30日間返金保証をPRしています。

30日間返金保証の利用は初めてのVPN利用であれば条件なしで適用できますが、返金保証の手続きは少々複雑です。

これは他社の有料サービス全般にも言えることです。

日本国内のサブスクへの細かい対応が難しい

VPNを動画配信サブスクやWebサービス、アプリを利用するために契約する方が増えています。

海外にいながら、日本の動画配信サービスやWebサイト、アプリにアクセスしたい

日本にいながら、特定の国や地域で提供されている動画配信サービスやWebサイト、アプリを利用したい。

海外運営のExpress VPNは、以下のような日本独自のサブスクやサービスを利用する際に、接続エラーになってしまう可能性があります。

日本独自のサブスク

  • Lemino(ドコモの動画配信サービス)
  • TVer(民放)
  • Hulu(日テレ系)
  • FOD(フジテレビ系)
  • TELASA(テレビ朝日系)
  • ABEMA

日本独自のWebサービス

  • radiko(ラジオのストリーミング)
  • ニコニコ動画

海外から日本国内のサービスを利用するなら国産VPNもおすすめ

日本独自のサブスクやサービスをより確実に接続して使いたい場合は、国産の大手VPNサービスを利用した方が良いです。

国産の安全なVPNサービスの代表例

  • Millen VPN
  • スイカVPN

Express VPNの価格設定や割引はわかりづらい

2年契約では途中で解約や返金ができない

Express VPNの2年プランは、1年プランと比べて総額があまり変わらないため長期間VPNを利用し続けたい方にとってお得です。

しかし、一度2年プランで契約したExpress VPNは後から途中解約することはできません。

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料金は一括前払いで支払ってしまっているので、30日間返金保証の期間を超えてしまった場合、支払った全額が返金されません。

1年契約や2年契約を更新すると料金が高くなる

Express VPNは1年契約や2年契約を選ぶと1ヶ月あたりのコストは大幅に安くなります。

1年または2年の契約期間が終わり、次の契約期間に自動更新されると初回限定の割引がなくなるので、予想外に高額な請求に驚きがちです。

サブスクリプションを自動更新しない設定にあらかじめ変更しておくことで高額な請求を回避できます。

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